外岡秀俊の物静かなメディア批判

今週の書物/
『3・11 複合被災』
外岡秀俊著、岩波新書、2012年刊

鉛筆1本

メディアが騒がしい時代にも物静かなジャーナリストはいる。記事を書けば、品位がにじみ出る。発言すれば、説得力がある。朝日新聞元記者の外岡秀俊さんは、そんな人だった。去年暮れ、突然の病に倒れ、68歳で死去した。(以下、文中敬称略)

外岡の記者歴はこうだ。1977年、新聞社に入り、二つの地方支局を経験、その後、学芸部や社会部に籍を置いた。ニューヨークとロンドンに駐在経験もある。特筆すべきは、デスク(出稿責任者)や部長などの中間管理職を経ることなく、編集局長に就いたこと。退任後は編集委員として第一線に戻った。この時代だから執筆は打鍵によるが、昔風に言えば「鉛筆1本」の記者生活を貫いた。2011年、介護のために早期退職、故郷の札幌に住んだ。

私にとって外岡は入社同期生。記者部門は30人ほどいたが、外岡は最初から有名人だった。東京大学在学中の1976年に『北帰行』という小説で文藝賞を受け、作家デビューしていたからだ。その作品は、石川啄木の足跡をたどる青年の物語。同じ年に芥川賞を受けた村上龍の『限りなく透明に近いブルー』とは対極の空気感だ。外岡自身も1970年代風の若者ではなかった。貴公子然とした姿が女性誌のグラビアを飾るのを見た記憶が私にはある。

そんなこともあり、外岡は別格の同期生だった。たとえば最近、私たちの同期会は彼が東京にいる日に合わせて開かれた。記者という生きものは競争心のかたまりなので、自分を同期の仲間と比べたがるものだが、彼をライバル視する向きは皆無だった。理由には、彼が傑出した記者だからということがある。だが、それだけではない。彼の言動からは、世俗的な野心が微塵も感じとれなかったのだ。際立つのは記者精神のみだった。

その記者精神は、あくまでも「外岡流」のものだ。そこからは、肩をそびやかして巨悪に立ち向かう昔風の記者像は感じられない。当世風の記者のように弱者に目を向けるが、ただ寄り添うだけでは終わらせない。筋が一本通っているのだ。弱者を苦しめるものの正体を見定めることを決して忘れない。取材先には礼節をわきまえ、穏やかな態度で接するが、胸のうちは批判精神に満ちている――それが「外岡流」と言えるだろう。

で今週は、そんな「外岡流」を彼の著作から抽出してみる。手にとったのは、東日本大震災の1年後に出た『3・11 複合被災』(外岡秀俊著、岩波新書、2012年刊)である。

著者(外岡)は、早期退職の直前に大震災に遭遇した。発生直後から被災地を取材、社を去っても「フリーの立場」でそれを続行したのである。この本では、「生と死の境」「自治体崩壊」「原発避難」……などと題する各章の冒頭に著者自身の取材報告(ルポ)を置き、そのあと災害の構図を関係機関の文書などをもとに考察して、教訓を紡ぎだしている。ルポの一部は、朝日新聞本紙や『アエラ』『世界』両誌に載った記事をもとにしたものだ。

「外岡流」はこの本の随所に見てとれるのだが、今回は一つだけを切りだそう。「最悪の事故」と題する章の書き下ろしルポである。焦点が当たるのは双葉病院。東京電力福島第一原発の膝元福島県大熊町にあり、地震直後に停電や断水に見舞われ、さらに被曝禍の追い討ちに遭った。入院患者たちは転院先を求めて一時難民状態となり、この本によれば、2011年3月末までに40人が落命した(提携する介護老人保健施設の入所者を含めると50人)。

3・11の原発事故は、津波と違って目に見えるかたちで人々の生命を奪うことは少なかったが、例外もある。それが、この双葉病院の悲劇だ。当時の東電幹部に刑事責任を問えるかどうかは別にして、あの事故がなければあの悲惨な死はなかった、とは言えるだろう。

注目したいのは、このルポが静かなメディア批判になっていることだ。著者は、双葉病院の患者に犠牲者が出たことを伝える報道が「病院関係者は患者を見捨てて逃げた」という印象を与えたことが気になった。それは、福島県災害対策本部が示した「見捨てたととられても仕方がない」との認識にもとづいていた。こういうとき、メディアはとりあえず役所の発表に頼らざるを得ない。著者もメディア人なので、そのことはわかっている。

ただ問題は、このとき県本部が事実関係を調べると表明していたのに、調査結果がなかなか出てこなかったことだ。メディアも、この問題の検証にすぐには乗りださなかった。そこで著者が退職まもない身で、院長ら関係者に対する直接取材を重ねたというのである。

著者が、取材で聞いた話をまとめるとこうなる――。双葉病院では地震でただちに電気、ガス、水道が止まった。事務職員らは帰宅させたが、医師7人、看護師64人の大半は勤務を続けた。照明は落ち、心電図も使えない。暖房も切れたので、病棟はダルマ式ストーブで寒さをしのいだ。夜には固定電話も携帯電話もつながらなくなった。手当てが必要な患者は一カ所に集められ、点滴などの処置はペンライトを頼りに続けられたという。

12日早暁、大熊町の防災無線が「全員避難」を告げる。病院職員は町役場に走って、避難用バスの手配を頼んだ。県外から観光バス5台が迎えに来たのは昼前。このときに避難できたのは、入院患者のうち歩くことができる209人。一行には、医師3人を含む職員数十人も付き添った。これが「第一次避難」だ。残されたのは、動けない患者131人と老健施設の入所者たち。院長ら医師2人と総務課長ら職員の一部は居残った。

このあと院長らは交代で病院を出て、さらなる避難の手立てを確保しようと奔走した。自衛隊の姿を見かけて救援を求めると、夜になって自衛官と警察官が二人連れで来院した。翌13日に救出するとのことだったが、結局は空手形。院長らは13日夜も事務室に泊まり込んだ。「これから迎えに行く」と連絡があったのは、14日早朝。まず警察が、次いで自衛隊が駆けつけた。この「第二次避難」で、患者34人と老健施設の入所者全員が病院を出た。

残されたのは計算上、患者97人。だが、この避難までに院内で絶命した人もいるので、著者は「約九〇人」と書いている。この人たちが一時、孤立状態に置かれたのは事実のようだ。それには事情がある。福島第一原発では、12日午後の1号機水素爆発に続いて14日午前中に3号機も同様の爆発を起こしたのだ。院長らはその夜、警察署から「緊急避難だ。すぐ車に乗れ」と促され、警察車両に分乗、町外退避を余儀なくされたというのである。

途中、自衛隊とともに病院へ戻るという話になったが、うまく合流できなかった。警察幹部からは、病院に残る患者は「自衛隊に任せるしかない」と告げられたという。これを受け入れたことには議論の余地があるかもしれない。だが著者は「院長らは、第二次避難に立ち会っただけでなく、その後も避難を続行しようと最大限の努力をしていた」と弁護する。病院が「患者を見捨てた」という認識は、こうした経緯を見ていないというのだ。

著者は、病院で第二次避難がどんな手順で進められたかを細部まで描写している。警察の指示で、まずは患者たちに防護服を着せた。被曝を避けるためだ。院長ら病院職員も防護服を着させられ、患者のオムツを換えたり、点滴装置を外したりした。警察官は患者たちをストレッチャーで病院の出口まで運び、そこからは自衛官に任せた。ちなみに、防護服の着用について自衛隊は「必要ない」と言っていた。現場は相当混乱していたらしい。

私が感心するのは、著者が院長ら病院関係者の「証言」を自らの目で確認しようとしていることだ。2011年12月、「警戒区域」にある双葉病院を現地取材して「残留物やストレッチャーの位置などから、その証言に偽りがないことを確信した」という。

双葉病院にとり残された患者は最終的に自衛隊に救いだされた。だがそれを待てず、院内で亡くなった人がいる。避難時の「移動中」に、あるいは「搬送先」で息絶えた人もいる。著者は、重症の患者たちがただでさえ死と隣り合わせなのに原発事故の被曝禍という未知の災厄に直面して死の淵に追い込まれた顛末を克明に記している。その誠実な筆致に触れると、渦中にいて「最大限の努力」をした人々に責めを負わせる気にはなれない。

双葉病院の避難をめぐる報道に対しては、著者が書いているように2011年秋ごろからメディア内にも検証の動きが出ている。コロナ禍の医療危機で私たちが似たような混沌を目の当たりにしている今、外岡秀俊の物静かなメディア批判に改めて耳を傾けたい。
(執筆撮影・尾関章)
=2022年2月4日公開、同日更新、通算612回
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社説にみる改憲機運の落とし穴

今週の書物/
社説「憲法75年の年明けに/データの大海で人権を守る」
朝日新聞2022年1月1日朝刊

憲法(三省堂刊『小六法』)

当欄の新年初回はきょう1月7日付になった。あすは松の内も明ける。去年は元日付だったので、私の古巣、朝日新聞の年頭社説について書いたが、今年はそうはいくまいと思っていた。だが、紙面を見て気が変わった。6日遅れでも元旦社説をとりあげる。

今年の朝日新聞1月1日付社説は、まず「憲法75年の年明けに」のカット見出しを掲げ、続く主見出しで「データの大海で人権を守る」とうたっている。改憲の流れが強まる今、朝日新聞社の立場を鮮明にしておこうという趣旨か、と一瞬思った。だが読んでみると、憲法の話はなかなか出てこない。巨大IT企業が個々人の情報をネット経由でかき集め、人々の意思決定にも影響を与える現状を重くみて、それに警告を発したという色彩が強い。

私は、このチグハグ感に朝日新聞の苦悩を見る。社説の執筆を担う論説委員室には、リベラル派のメディアとして巨大IT企業の情報支配を護憲の立場から論じるべきだとする委員が一定数いるのだろう。だが一方で、この問題は現行憲法の枠組みを超えているとみる委員もいるのではないか。さらに言えば、委員めいめいの内面に両論の葛藤があったようにも思う。そう推察して、共感とも同情ともつかない気持ちになったのである。

朝日新聞の論説委員室は護憲派の巣窟のように思われがちだが、それはちょっと違う。私自身が在籍した十余年前を振り返ってみよう。たしかに、改憲を公然と口にする同僚はいなかった。大勢は現行憲法に好感を抱いていたとも思う。だが、護憲を声高に叫ぶ人も見かけなかった。あえて言えば、右寄りの政治勢力が憲法をタカ派的なものに変えようとする動きに神経をとがらせていた。護憲派というよりも改憲警戒派という言葉がぴったりくる。

改憲警戒派は、現行憲法を平和憲法ととらえて議論の焦点を第9条に絞り込めた時代にはわかりやすい存在だった。さまざまな案件が政治的左右の座標軸に還元された時代には、改憲=保守派、護憲=リベラル派という単純な色分けができたのだ。逆に言えば、リベラル派はごく自然に改憲勢力を警戒することになり、護憲勢力を支持することに違和感を覚えなかった――朝日新聞は今も、その構図から脱け出していない感じがする。

現実には、今やいくつもの難題が政治的左右とは別次元で噴き出している。気候変動しかり、新型感染症しかり、そして、この社説のテーマ、巨大IT企業の情報支配も同様だ。これらの問題は、政治的な左右だけでは論じきれない。実際、今の政界ではリベラル系の野党にも改憲論議に前向きな人々がふえた。憲法も時代に合わせて改めるべきではないか、という立場だ。改憲警戒派は守旧派のレッテルを貼られそうな気配がある。

今回の社説は、そんな空気感のなかで書かれた。見出しに憲法の2文字を含めながら憲法論で押し切れない。そこに私は、今の朝日新聞が直面する現実を見てしまう。

中身を見てみよう。冒頭に登場するのは、米国の巨大IT企業4社。それらが、ネット空間に「検索や商品の売買、SNSなどの場」を提供する「プラットフォーマー」として、主権国家に比肩する「新たな統治者」ともみられていることから説きおこす。

具体例として出てくるのは、巨大IT企業の一つ、メタ(旧フェイスブック)社がいま大展開しようとしている「メタバース」事業だ。人々がネットの仮想空間に「自分の分身である『アバター』」を送り込み、「会話をしたり、買い物したりする」という。これは、私のようにSNS活動度の低い者にはピンとこない。遊び心の世界だろうから、目くじらを立てるまでもないのではないか――一瞬そう感じたのだが、思い直した。

というのも、同じ朝日新聞紙面に前日の大みそか、「仮想キャラに中傷『現実の自分傷ついた』」(2021年12月31日朝刊社会面)という裁判記事が載っていたからだ。それによると、動画のネット投稿を繰り返していた人が「自分の分身」である仮想のキャラクターを投稿サイトに登場させていたら、キャラに対する中傷のメッセージが殺到、その口火を切った人物の個人情報開示をプラットフォーマーに求める訴訟を起こした、という話である。

この記事から見えてくるのは、デジタル世代にとっては「仮想空間」が実空間と同様に生活の場となり、「アバター」や「仮想キャラ」が実在の自分並みに自己同一性を具えはじめたらしい、ということだ。この二重性が健全かどうかはわからない。ただ、自分のほかに分身も保有する生き方が珍しくない世界が到来しようとしているのは事実だ。その分身部分が巨大IT企業という「統治者」によって仕切られている、ということなのだろう。

この社説は「メタバース」について、憲法学が専門の山本龍彦・慶応義塾大学教授から話を聞いている。「我々の生活が仮想空間に移る。そこでのルールはザッカーバーグ(最高経営責任者)が作る」。私たちは「民主的手続きを経ていない『法』」に支配されるという。

では、「民間」企業がどうしてここまで大きな「権力」を手にしたのか。社説は「力の源泉は、ネットを通じ、世界中から手に入れている膨大な量の個人情報」と断じている。情報にものを言わせるからくりとして挙げるのは、個人の好みに合わせた「ターゲティング広告」や個々人に対する「『信用力』による格付け」だ。これらが市場経済を動かして世界そのものも変えていく。その威力は、各国政府などの公権力をしのぐほどなのだ。

この「権力」の制御手段として社説が手本にするのが、欧州連合(EU)の「一般データ保護規則」(2018年施行)だ。自分の個人情報の何が企業の手にあるかを知る権利や、企業保有の個人情報の扱いに本人が関与できる諸権利を定めている。情報をもとに「自動処理で人物像を予測する」こと、即ち「プロファイリング」に異議を申し立てる権利や、情報をネットから削除するよう求める権利などだ。後者は「忘れられる権利」と呼ばれている。

人権を重んじると言うなら、こうした法制は欠かせない。ところが日本国内では、それが整えられていない。この不備をなんとかしようというのが、この社説のメッセージだ。

ただ、その法整備をどう実現するのか、ということになると社説の歯切れは悪くなる。一方では、「個人が自分に関する情報を自分で管理する権利」は現行憲法第13条の「個人の尊重」から導けるとして、個人情報保護法に「自己情報コントロール権」を明記するという案を例示する。だが他方では、衆議院憲法審査会の議論で「データに関する基本原則を憲法にうたうべし」という意見もあったことを、論評を控えたまま紹介している。

実は、この二者のうちどちらを選ぶかが肝心なのだ。2022年、メディアはそこに踏み込むべきだ。私自身の考えを言えば、ここまで改憲論が強まってきても、安易に「憲法にうたうべし」論に乗っかってはいけないように思う。そこには、落とし穴があるからだ。

それは、社説最後の数段落に書き込まれたことに関係する。一つには、「個人が自分に関する情報を自分で管理する権利」は人々の「知る権利」とバランスをとりながら尊重しなくてはならないということだ。そうでなければ、私たちは社会の真相から遠ざけられてしまう。もう一つは、巨大IT企業の情報支配にとらわれて国家の情報支配を許してはならないということだ。憲法を変えるならば、これら要件を十分に満たさなくてはならない。

2022年は、改憲論議が具体論の域に入りそうだ。このときに戒めるべきは、9条の改定ばかりに目を奪われることだ。「憲法にうたうべし」の声が出てきそうな新しい懸案、即ち気候変動や新型感染症、個人情報保護などの問題でも論点を見逃してはならない。大切なのは、憲法は人々の諸権利を国家の権力から守るためにある、という基本思想だ。この視点から憲法を組み立て直そうという強い決意がないなら、その改憲論に同調すべきではない。
(執筆撮影・尾関章)
=2022年1月7日公開、通算608回
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平和賞で記者が褒められたワケ

今週の書物/
ノーベル平和賞2021年報道資料
https://www.nobelprize.org/

発表文

当欄は今年、ノーベル平和賞の報道資料はパスしようと思っていた。だが、そうもいかなくなった。異例なことに、ジャーナリストが受賞者に選ばれたからだ。最近、ジャーナリストはめったに褒められない。テレビドラマでは「元新聞記者のフリージャーナリスト」(私と同じ境遇ではないか!)が一つの定番キャラクターになっていて、ゆすりめいた悪行に手を染めたりする。そんな時代、ジャーナリストにどんな褒め方があるのか?

中身に入るまえに、私がなぜ、平和賞の話題に及び腰だったかを打ち明けておこう。当欄の前身は2019年、平和賞発表の報道資料をとりあげている。このときの受賞者は、エチオピアの現役首相アビー・アハメド・アリ氏。隣国との紛争を和平合意に導いたことが称えられた。ところが今、その評価はガタ落ちだ。国内で少数民族抑圧の政策をとっているらしい。平和賞は真に受けないほうがよい。これが、私には小さなトラウマとなった。

その拙稿をもう一度開いた(「本読み by chance」2019年10月18日付「平和賞があえて政治家を選んだわけ」)。私はそこで、ノルウェー・ノーベル委員会の発表文(announcement)から興味深い記述を引いている。委員会は「今年の授賞は早すぎると考える人々もいることだろう」と拙速感が否めないことを堂々と認め、そのうえで、アビー氏の選考時点での努力は「激励を必要としている」と強調していたのである。

まことに平和賞の選考は難しい。政治家は権力を手にしているので、世界を大きく動かせる。動かす方向が平和を指しているなら、平和賞の受賞者になりやすい。ところが、受賞後に権力を逆方向に使ったとたん、人々の間には落胆が広がり、ノーベル賞そのものに対しても不信感が生まれる。そういう事例はこれまでにもあった。それがもう一つ、2019年に加わったのだ。ノーベル委員会はきっと、政治家への授賞に慎重になっているのだろう。

で、今年はジャーナリストである。皮肉な言い方をすれば、これならノーベル委員会にとっても比較的安全だ。記者や言論人一人ひとりの手中には、世界を大きく動かす権力などない。自分の力だけでは平和を実現できない半面、戦争に導く心配もない。

ジャーナリストにできることは、平和とは逆方向の動きに抵抗することだ。今年の平和賞も、そんな言論活動を拾いあげた。ノーベル委員会が受賞者に選んだのは、フィリピンのネットメディア「ラップラー」代表マリア・レッサさんと、ロシアの独立系新聞「ノーバヤ・ガゼータ」編集長ドミトリー・ムラトフさんの二人だ。「民主主義と恒久平和の前提条件である表現の自由を守り抜こうとする奮闘」を授賞理由に挙げている。

それぞれの奮闘ぶりを、今回の発表文から要約してみよう。まずはレッサさんから。「『ラップラー』は、物議を醸すほど残忍なドゥテルテ政権の麻薬撲滅作戦に批判の目を向けた」とある。取り締まりによる死者数があまりにも多いので、その作戦は政権が「自国民に対して仕掛けた戦争のような様相を呈した」という。この着眼に私は目を見張った。ジャーナリストは、こういう報道に対してこそ称えられるべきではないか。

それは、こういうことだ。一般論で言えば、麻薬規制には正当性がある。麻薬は常習者の心身を蝕む一方、密売などによって犯罪をはびこらせるからだ。だから政権の取り締まりは、善が悪を退治する構図としてとらえられる。世の中には受け入れられやすいのだ。

これを、今のメディア状況に結びつけてみよう。ソーシャルメディアでは物事の善悪をスパッと割り切る話が拡散しやすい。善は善、悪は悪、善が悪をやっつけているときにうるさいことを言うな――そんな政権の言い分がまかり通ることになる。だが、取り締まりの名のもとに人命が紙くず同然に打ち捨てられてよいわけはない。レッサさんは毅然として、その圧政に抗したのである。これぞ、ジャーナリズムを職業とする記者の役目ではないか。

記者は、ソーシャルメディアとも対峙しているのだ。発表文は、レッサさんと「ラップラー」のもう一つの功績も忘れていない。「ソーシャルメディアがフェイクニュースの拡散や対抗勢力に対する嫌がらせ、世論操作にどう使われているかについても報道してきた」

一方、ムラトフさんの業績はこう書かれている。「『ノーバヤ・ガゼータ』は1993年の創刊以来、批判的な記事を出しつづけてきた。そのテーマは政治腐敗、警察暴力、不法逮捕、選挙不正、“フェイクニュース発信”から、ロシア軍の国内外での武力行使にまで及ぶ」

発表文によれば、「ノーバヤ・ガゼータ」紙は嫌がらせや脅し、暴力にさらされ、これまでに6人の記者が殺害されている。にもかかわらず、ムラトフさんは新聞の独立性を放棄しなかった。死守してきたのは、ジャーナリストに与えられた「書きたいことなら、なにについても、どんなことでも書くことができる」という権利だ。もちろんそれは、「ジャーナリズムの職業的、倫理的な基準に従う限り」という条件付きではあるのだが。

裏を返せば、こうも言えるだろう。ジャーナリストは厳しい自己規制の基準に縛られるのと引き換えに、法律であっても批判できる立場にあるということだ。コンプライスの時代に、ただ「法令遵守」を唱えていればよいわけではない。

今年の平和賞は、世論がわかりやすい話に流れがちな世界の現況を鋭く見抜いた。一応は民主的に選ばれた政権がソーシャルメディアの拡散力に乗ってわかりやすい構図をつくり、強権を振るっている。それに対するジャーナリズムの抵抗が十分に成功しているとまでは言えない。だが、この発表文で、ジャーナリズムの存在理由が高まっているという気はしてきた。職業人としての自信を喪失気味の元新聞記者は今、幾分心を癒されている。
(執筆撮影・尾関章)
=2021年10月15日公開、同日更新、通算596回
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アルバムにしたい本を見つけた

今週の書物/
『東京懐かし写真帖』
秋山武雄著、読売新聞都内版編集室編、中公新書ラクレ、2019年刊

カメラ

水害が頻発している。最近は、その怖さがすぐニュース映像になる。たとえば、濁流が家々を押し流す場面。住人はすでに現場から避難していると聞いても気がかりはある。一瞬、頭をよぎるのは、家を出るときにアルバムを持ちだせただろうか、ということだ。

アルバムに対する思いは、高齢の人ほど強い。写真が画像データとは呼ばれなかった時代、それをUSBメモリーやSDカードに保存したり、ネットの雲(クラウド)に載っけたりはできなかった。だから、紙焼き写真の値打ちは今よりずっと高かったのだ。

2011年の東日本大震災では、津波にさらわれた写真を復元するボランティア活動が広がった。被災者は、さぞうれしかっただろう。失いかけた写真は、家庭が営まれた記録であり、家族が生きた証でもあった。とくに、その家族が帰らぬ人となっていたならば……。

アルバムは特別な存在なのだ。かつて「岸辺のアルバム」(脚本・山田太一、TBS系列、1977年)というテレビドラマが人々の心をとらえたのも、家族の結びつきの危うさを、家屋が流されれば消えてしまうアルバムのはかなさに重ねあわせたからだろう。

と、ここまで書いてきて、自身のことを顧みるとゾッとする。私の家は幸いにも震災にも火災にも水害にも遭っていないが、幼少期のアルバムをどこに仕舞っているかがわからない。ただ、ずぼらなのだ。探そうとは思うが、もう散逸しているかもしれない。

色あせた写真には二つの意義がある。一つは、自分自身の記録という側面だ。家族でこんなところへ旅した、親戚にはこんなおじさんやおばさんがいた……というようなことだ。もう一つは、時代の記憶。あのころはこんな服が流行っていた、町にはこんな乗りものが走っていた……といったことである。「私」と「公」の過去を「こんな」だったね、と実感させてくれるわけだ。アルバムには、そんないくつもの「こんな」が詰め込まれている。

「私」についていえば、アルバムの代替品を見つけるのは難しい。だが、「公」は違う。世相をとらえることに長けた写真家が一人いれば、その作品群を通じて「あのころ」の「こんな」を蘇らせることができる。で、私は最近、そんな作品集に出あった。

書名は『東京懐かし写真帖』(秋山武雄著、読売新聞都内版編集室編、中公新書ラクレ、2019年刊)。著者は1937年生まれの写真家。東京・浅草橋で家業の洋食店を営みながら、仕事の合間に東京都内、とりわけ下町の風景やそこに生きる人々の姿を撮ってきた。まえがきによると、「カメラを始めたのは15歳」で「撮り溜めたネガは数万枚」に及ぶ。「写真と洋食屋のどちらが趣味でどちらが本業なのか、分からないくらい」なのだ。

編者名からもわかるように、この本は読売新聞の連載をもとにしている。都内版の一つ、「都民版」に週1回のペースで載ったものから、2011~2018年の72本を選んだという。読売新聞記者のあとがきによれば、担当記者は毎週、秋山さんの洋食店に足を運ぶ。写真1枚1枚について、じっくり話を聞くためだ。そして「『一本指打法』でしかキーボードをたたけない秋山さんに代わり記事を書く」。だから本文からは、語りの口調が感じとれる。

その文章には、秋山さんの被写体に対する思いがあふれている。ただ、この本の主役は、あくまでも写真だ。1編に2枚ほど載せているから全部で百数十枚。ただ、写真は文章のように、これはという言葉を引用できない。当欄では何をどう書こうか。さあ、困った。

ふと思いついたのは、ここにある写真を私本位の視点で味わってみる、ということだ。秋山さんが写真を始めたのが1952年だとすれば、それは私が生まれた翌年だ。実際、作品の撮影年は、多くが私の幼年期から少年期、青年期に重なっている。「公」の記憶ということなら、この本は「アルバム」の役目を果たしてくれるのだ。だから当欄では、作品群を自分の写真のように眺め、あのころは「こんな」だった、と懐旧に耽ることにしよう。

最初にニヤッとしたのは、「羽根をさがす子供」(1957年)だ。男の子たちが路地裏でバドミントンをしていたら、羽根が板塀を越え、道沿いの家の庭に飛び込んだ。一人は、身をかがめた友だちの背中に乗り、背伸びして塀の向こうを見下ろしている。ほかの子たちも、しゃがみ込んで板の隙間から庭を覗いている。そういえばあのころ、ゴムまりの野球で塀越えのファウルを飛ばし、「ボール、とらせてください」と大声を出すことがよくあった。

子どもたちが遊ぶ写真には、ローラースケート(1957年)、ベーゴマ(1966年)、馬跳び(1974年)、相撲(1980年)、縁台将棋(1983年)などがある。どれも路上の光景だ。道の真ん中で、女の子が馬をぴょんと跳び越えている。路面に、ひしゃげた土俵が白線で描かれている。あのころ、私たちは「道路で遊ぶな」と注意されても言うことを聞かなかった。今は車が通らない路地裏でも、子どもたちの遊び声がほとんど聞かれない。

男の子が独り、ハーモニカを吹いている写真もある(1957年)。格子縞のジャンパーの胸元から、猫の顔がのぞいている。愛猫をすっぽりくるんで暖めているのか、それとも、愛猫の体温で自分が暖まりたいのか。寒い季節であることだけは確かだ。それなのに、その子は戸外にいる。気になるのは、背後に見える波板らしき物体だ。あのころは、ありあわせの材木やトタン板で即製した建物があちこちにあった。これも、そんな物置小屋ではないか。

夕暮れどき、子どもたちが連れだって家路の途上にある写真も2枚載っている。どちらも橋の上。片方の写真(1965年)では、向こう岸に工場の煙突が並び、煙がもくもくと上がっている。もう一方(1959年)は、男の子と女の子が総勢7人。はだしの子は靴を手にぶら下げている。「工事現場の水たまりで、泥だらけになって遊んでいたんだ」と秋山さん。あのころ「水たまり」は、それだけで子どもたちの遊びを成立させた。

道路を生活の場にしていたのは、子どもだけではない。大人も、それをただの通り道とは考えていなかった。「嫁入りの日」(1964年)では、花嫁が仲人に導かれ、商店街をしずしずと歩いている。婚礼となれば、新婦が白無垢角隠しの晴れ姿をご近所に見せて回ったのだ。一行を見守っているのは、割烹着姿の女性や子どもたち。通りの華やいだ声を聞きつけて、家から飛び出してきたのだろう。道路が一世一代の大舞台になっている。

「ご近所さん」(1987年)は、近くの住人十数人が路地の道幅いっぱいに並んでいる文字通りの記念写真。食事会の折に撮ったものだという。「こうして勢ぞろいした姿を見ると、お互いの家族を見守りながら暮らしていたんだなと、しみじみ思うよ」。路地は、向こう三軒両隣の私生活をそれとなくつなげる空間だった。それを窮屈と感じるのが今の私たちだが、「見守りながら暮らしていた」と思うゆとりがあのころにはあった。

道路は商いの場にもなった。「部品売り」(1957年)という写真では、露天商が橋のたもとに中古自転車の部品を並べている。よく見ると、値札がついているのはタイヤが多い。「壊れた自転車を安く仕入れて、使える部品だけ抜き取ったんだろうね」。おもしろいのは「橋の上では、硬くなった大福を温め直して売っている人もいたよ」という話。戦後の空気が残っていたあのころ、大人たちはなんでも売りものにして、どこでも店を開いたのだ。

道路の写真をもう1枚。「無理が通れば」(1965年)では、大型トラックが2台、狭い道をギリギリすれ違っている。「今なら立派な物損事故だね」とあるが、この写真ではそうとは断定できない。ただ、秋山さんの証言は含蓄に富む。「運転手がどうしたかって。お互いにそのまま目的地へと走り去っていったよ」――あのころ、運転手の最優先事項はものを運ぶことであり、武骨な車体にかすり傷がついたかどうかは二の次だったように思う。

写真は嘘をつかない。この本では、私が子どもだったころの社会の実相が露呈している。あのころの大人は、法律よりも融通を優先させていたのではないか。だから、道路という公空間で互いに折りあいをつけていた。子どもが道路にいても、近隣の緩いつながりのなかで見守っていた。それがすべて良かったとは言わない。法律や決まりごとは当然、尊重されるべきだ。ただ同時に、あのころにあって今は失われた美風も忘れたくはない。
(執筆撮影・尾関章)
=2021年9月3日公開、通算590回
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原爆の真実はないことにされた

今週の書物/
『原爆初動調査 隠された真実』
NHK
スペシャル、2021年8月9日放映

テレビ(番組表は朝日新聞より)

表題に「…書物たち」と謳いながら、テレビ番組について語るのはどうか。そんなためらいはあった。だが、前身のブログも「本読み…」を名乗りながら、ときに映画を題材にしていた。映像も音声も「書物」の別形態と解釈して、思考の糸口にさせてもらおう。

『原爆初動調査 隠された真実』(NHKスペシャル、2021年8月9日放映)。この番組を見ようと思った理由は、当欄先々週の『荒勝文策と原子核物理学の黎明』(政池明著、京都大学学術出版会)にある。(2021年8月6日付「あの夏、科学者は広島に急いだ」)

あの本によると、京都帝国大学のグループが被爆直後の広島を踏査した結果は、連合国軍最高司令官総司令部(GHQ)が原爆被害の研究を規制するよりも早く世に出たので、史料価値が高いということだった。それで、原爆をめぐる米軍の情報操作が気になったのだ。

実際、京大グループの調査結果は異例なかたちで公表されていた。グループを率いる物理学者荒勝文策教授が一般紙に寄稿したのだ(朝日新聞大阪本社版に4回連載、1945年9月14日~17日付)。新聞の手早さがGHQを出し抜いたとも言えよう。

本題に入ろう。このドキュメンタリーでは、米国の軍部が広島、長崎への原爆投下後、被爆地の初動調査で何を見いだしたのか、そのデータをどう扱ったのか――が主テーマになっている。取材班は、日本国内はもとより米国や旧ソ連圏にも足を運んで、当事者の親族や関係分野の専門家から話を聞きだし、秘蔵の資料も掘り起こしていく。それで見えてくるのは、原爆の真実が政治の思惑に翻弄され、歪められたという事実だ。

このドキュメンタリーは、そんな戦後史の構図を大上段からは描かない。政治の思惑によってもたらされた不条理を、一つの地域の住人の目でとらえ直している。そのことで、この初動調査をめぐる情報操作がどれほど罪深いことであったかが胸に迫ってくる。

その地域とは、長崎市中心部から約3km離れた西山地区だ。8月9日、原爆が落とされた瞬間は、熱線や爆風が周りの山に遮られて被害を免れた。ただこの日、住人は不気味な体験をする。「泥の雨」が降ったのだ。やがて、体調不良を訴える人や原因がわからずに亡くなる人が出てくる。原爆の怖さは一過性ではなく、尾を引く。その正体は、天空から降る物質や地上で放射化した物質が出しつづける放射線――残留放射線である。

米国は1945年9月から約4カ月間、科学者や軍人を長崎と広島へ派遣して、現地調査に当たらせた。取材班は今回、米海軍が二つの被爆地の約1000地点で残留放射線を調べた記録を発掘する。そこで注目されている地点の一つが「西山地区」だった。

その報告書に特記されていたのは、こういうことだ。「西山地区は山あいにあり、爆発時の初期放射線を受けずに済んだ。ところが、残留放射線は爆心地よりも高かった」。計測された最高線量は1時間当たり11マイクロシーベルト。まる4日間で一般人の年間線量限度に達する。測定器を地面に近づけると数値が倍に跳ねあがる、という生々しい体験も記されている。この地区の残留放射線が高いのは地形に起因するらしい、と結論づけていた。

この報告書のまとめ役となった海軍少佐は、生理学が専門だった。当然、健康被害への関心がある。調査では放射線の線量を測るだけでなく、住人の血液も分析したという。

では、この記録は米本国でどんな扱いを受けたのか。くだんの少佐の証言はこうだ――。帰国してから報告書を完成させ、マル秘(シークレット)文書として提出すると、上官に呼びつけられる。そこには、原爆開発のマンハッタン計画を仕切り、被爆地調査の責任者でもあったレズリー・グローブス陸軍少将がいた。「これは、トップシークレットにすべきだった。すべてを忘れろ。報告書を書いたことも忘れろ」。耳を疑う言葉ではないか。

グローブスはなぜ、こんな無茶を言ったのか? このドキュメンタリーによれば、彼にとって、そのころの悩みの種は残留放射線だったらしい。被爆者の受難は「疫病」に似てすぐに収まらない、被爆地には「70年も草木が生えない」――世間ではそんなことが言われだし、原爆の健康被害は長く続くとの見方が強まっていた。米国は、そこに占領軍の兵士を送り込むわけだから、議会や世論に反発の嵐が吹いても不思議はなかったのだ。

グローブスにとって残留放射線はあってほしくないものだった。だから、「ない」と言いたい。好都合にも、助け舟があった。マンハッタン計画の中心にいた物理学者ロバート・オッペンハイマーの見解だ。広島や長崎の原爆は高度600mで爆発したので、放射性物質はほとんど落下せず、直下の地上に残留放射線はない――というのだ。グローブスは、これに飛びついた。科学によって確認された事実を科学者の権威によって否定したのである。

このドキュメンタリーは、米国原子力委員会の議事録も引いている。グローブスは残留放射線について問われ、こう答えた。「皆無と断言できます」。高いところでの爆発であることを強調して「放射能による後遺症はない」とも言う。質問に「倫理」という言葉が出てきたときは「ひと握りの日本国民が放射能被害に遭うか、その10倍もの米国人の命を救うかという問題」と切り返している。被爆者の立場からみれば許しがたい暴言である。

原子力委の議事録によれば、グローブスは国家戦略として核開発を続行する必要も訴えている。「原子力研究をやめることは、米国が自ら死を選ぶことに等しい」。この立場からみれば、被爆地で見つかった残留放射線は邪魔ものでしかなかっただろう。

グローブスの論理は、あまりにも自己中心的だ。戦争を正当化して「ひと握り」の他国民を見捨てる。自国民にも放射線のリスクを伏せて、占領政策や核政策を進めようとする。そこにあるのは自国第一、軍事第一の思想で、科学者は都合よく利用されるばかりだった。

ドキュメンタリーでは、西山地区の一人の女性に焦点を当て、この不条理をあぶりだす。1945年夏には1歳、兄の背におんぶされていたとき、泥の雨を浴びた。健康だったが、17歳で白血病が見つかり、23歳で命が尽きた。発病は残留放射線のせいなのか? 疑わしいが断定はできない。被爆していない人も一定の比率で白血病を発症するからだ。もっていきようのない怒り。画面には、成人式を記念する着物姿の写真が映しだされる。

米国の核科学者の一人も、西山地区の調査資料を遺していた。今年、遺族が遺品のなかから見つけたという。そこには、採取した土が含む放射性元素の核種名が並んでいた。このドキュメンタリーは、日本の科学者にも取材して、これらのデータがもし「日本に伝えられていたら」……と問いかける。核種によっては人体の特定の部位にたまりやすいものがある。だから、データはどんな病気が起こりやすくなるかを知る手がかりにはなりえたのだ。

白血病死した前述の女性の義姉は言う。「腹がたちます。人として見ていない感じがする。実験みたいにしているなって」。胸に突き刺さる言葉だ。米国は、実証を重んじる気風のせいか、原爆被害の実態をつぶさに調べた。だが、その結果を真っ先に知らせるべき人に知らせず、自分たちが知っていることすら伏せ、あることをないことにした。西山地区の人々は被爆し、被曝し、そして無断で被験者にさせられたとは言えないか。

このドキュメンタリーは後段で、連合国の一つであった旧ソ連も被爆地を調査したことに触れている。これで驚くのは、調査員の手帳には被爆のものすごさや残留放射線に起因するらしい被害が書きとめられているのに、ソ連政府の報告書が「被爆地は、報道されていたほど恐ろしい状況にない」としていることだ。当時のスターリン政権は米国への対抗心から原爆の威力を小さく見せようとしていた、と歴史学者は分析している。

原爆は原子核反応によって爆発するから、放射線という目に見えないものを伴う。だからその影響調査は、科学的な測定だけが頼りだ。ところが現実には、政治の思惑に弄ばれていた。その実態は、20世紀最悪の情報操作の一つだったように私には思える。
(執筆撮影・尾関章)
=2021年8月20日公開、同日最終更新、通算588回
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